日本企業においての英語の公用語化

WSJでは、English Gets the Last Word in Japan と題し、楽天の英語を公用語にする公表を取り上げ、日本人の英語力について書かれています。

国際通貨基金が設定する先進国34カ国のうち、日本人の英語力は、昨年、The Test of English as a Foreign Language (TOEFL) の結果で最下位に属しています。

楽天の三木谷氏の「Japan is the only country with all these well-educated people who can't speak English. This is a huge issue for Japan.」という言葉に、特に海外に住まれている方は、実感されているはずです。
海外では、英語をネイティブ並みに使える事は、高度教育を受けた者としては当然のことで、出身国がどこであろうと、その点は共通しています。
しかし、日本人の場合は、日本国内の有名大学で高度教育を受けても、海外で通用するレベルの英語力を持っている人は、皆無に近く、それゆえ海外での、英語が話せて当たり前の環境に、英語力のない高度教育を受けた日本人が放り込まれた場合、日本の事情に通じている人を相手にしていない限り、粗末な対応（経済移民と同様な扱い）を受けることが多々あるのは、誠に残念です。

ビデオ：楽天の朝会、カフェテリアの様子

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Posted by M. Dolan